残高が消える？電子マネー・スマホ決済の有効期限っていつ？

電子マネーやスマホ決済にチャージした残高の有効期限が迫ってきて、焦ってさして欲しくも必要でもないものに使ってしまい、何だか損した気分を味わった事がありませんか？

 

今回は、気づかないうちに迫ってくる有効期限について考えてみました。

 

電子マネーの失効トラブルは少なくない

最初に、基本的な事を確認して置けば、「資金決済法」には電子マネー等の有効期限に関する記載はありません。

 

従って、どのタイミングで残高やポイントを失効させるかは、個々の事業者次第と言う事になります。

 

国民生活センターへも、電子マネーの失効期限に関する報告は多く、期限に気づかずに失効してしまい、チャージ残高が戻らなくなる等のトラブルは珍しくないと言います。

 

昨年末から、派手な還元キャンペーンを繰り広げている「スマホ決済サービス」、いわゆるバーコード決済サービスでも、チャージ残高や、付与されたポイントに有効期限があるのは同じです。

 

調べてみると、サービスによって「こんなに違うの？」と、失効までの期間が違う事に驚かされます。

 

主な電子マネー・スマホ決済の有効期限は？

主だった、電子マネーとスマホ決済の有効期限についてまとめてみました。

 

電子マネーの有効期限

電子マネーとは、現金を電子化しただけの「お金」ですので、期間が経過したからと言って消滅させられては堪りません。Suicaを除く電子マネーで「有効期限なし」となっています。

 

利用によって付与されるポイントには有効期限がありますので、期限切れ失効に要注意です。

 

Suicaの場合は、有効期限という考え方ではなく、ハード面からの利用不可であって、新しいSuicaへの移し替えや、デポジットも含めた払い戻しが可能で、チャージ残高が消えてしまう事はありません。

 

「iD」「Quick Pay」は、ポストペイ（後払い）方式で、そもそも「残高」や「チャージ」といった概念が存在しませんので、必然的に有効期限もありません。

 

スマホ決済の有効期限

還元が「残高」なのか、「ポイント付与」なのかで有効期限は大きく異なります。

 

残高還元方式の「PayPay」と「LINE Pay」は、「お金」という意味では「残高」は「お金」なのですが、一定期間放置すると失効して利用できなくなりますので、注意が必要です。

 

ただし、LINEポイントの場合は、1P=1円でLINE Payにチャージする事が可能で、LINE Payno残高にしてしまえば5年間の有効期限に変える事が可能です。

 

残高還元型の場合、5年間（PayPayは5月20日頃から2年→5年に変更予定）の期間がありますので、猶予としては充分ですし、期限近くなれば「通知」が届くので、忘れたまま失効してしまう事はまずないと言えます。

 

また、残高があるのは分かっていても使い道がないという場合には、LINE Payには手数料(216円)は必要なものの、銀行口座への入金も可能なので、使わず終いで失効させる事はなさそうです。

 

さらに、PayPayも「送金」機能がありますので、使わなくなった残高は、その決済を利用する家族や知人に送金して使ってもらう事も可能です。

 

 

 

一方、非常に注意すべきは、ポイント付与型のスマホ決済「楽天ペイ」「d払い」で、ポイント系の決済サービスのキャンペーンポイントの失効に要注意です。

 

共に、通常ポイントは1年～4年間保有できますが、20％還元等のキャンペーンで付与される期間限定ポイントは、1～2か月と非常に有効期限が短いため、20％還元等で得たポイントが大きい場合には使い切れず失効してしまう可能性も含め注意が必要です。

 

例えば、筆者は先日メルカリで、d払いの「＋20％dポイント還元」キャンペーンを利用して2万4,000円の中古iPhoneを購入しましたが、6末に4,000ポイント超が付与されますが、有効期限は8月中となっており、2カ月弱の間に4,000ポイントを使用しなければなりません。

 

お得だと思ってスマホ決済のキャンペーンを利用するシーンは多々ありますが、ポイント付与型の決済では、期間限定ポイントが付与されるため、付与から失効期限までが非常に短いのが特徴です。

 

残高・付与ポイントの有効期限と失効まとめ

こうして見てみると、電子マネー系はそもそも有効期限が設けられていませんし、唯一、有効期限を設けているSuicaも他のSuicaカードへ移行したり、デポジット込みで払い戻しが可能など、知らない内に消えてなくなってしまう事はありません。

 

例えば、銀行口座の場合は、10年を目安に「休眠預金」となりますが、申し出れば10年以上であっても払い戻す事が可能であるのとほぼ同様の考え方と言えそうです。

 

一方で、「お金」であるはずのスマホ決済の「残高」に関しては、新たなチャージ、決済などの何らかの残高の動きがあれば有効期限を気にする事はありませんが、全く残高の動きが途絶えたままになった場合には、5年で失効するルールとなっていますので、この辺りは頭に入れておいた方が良さそうです。

 

同じスマホ決済でも、ポイント付与型の方は、「お金」ではなくなりポイントに姿を変えているからでしょうか、有効期限も比較的短く、特にキャンペーン等で付与される期間限定ポイントは失効期限が非常に短く設定されています。

 

キャンペーンポイント以外は、その決済サービスを得時利用していれば残高やポイントの失効は特に気にしなくても大丈夫そうですが、利用しなくなる場合には、使い切るなり、家族に送金するなり、銀行へ払い出す等の対応をした方が良さそうです。